■目次から

　2024年12月、次期学習指導要領改訂の諮問がなされました。特集として、今次諮問の方向性をふまえ、各「論点」の背景と今後の議論の方向性、ポイントを探ります。

   特集１  

【逐条解説】2027学習指導要領「諮問」②―諮問の背景と改訂の方向性を読みとく

⑫初等中等教育の文理横断・文理融合 ◆東京大学教授　西成活裕
⑬外国語教育 ◆ 信州大学教授　酒井英樹
⑭主体的な社会参画 ◆ 玉川大学教授　樋口雅夫
⑮高校教育の改善◆横浜創英中学・高等学校校長　本間　朋弘                                                                                 

⑯特別支援教育 ◆ 白百合女子大学教授　山中ともえ
⑰幼児教育と小学校教育の接続 ◆ 京都教育大学教授　古賀松香
⑱教育課程の実施に伴う過度な負担や負担感 ◆ 埼玉県戸田市教育委員会教育長　戸ヶ﨑勤
⑲年間標準総授業時数 ◆ 戸ヶ﨑勤

⑳教科書 ◆ 東京学芸大学教職大学院教授　堀田龍也
㉑最新の教育内容の取り扱い ◆ 堀田龍也
㉒伴走型教育行政の未来像 ◆信州大学教職支援センター准教授　荒井英治郎
㉓社会に開かれた教育課程 ◆ NPO法人みらいずworks代表理事　小見まいこ
㉔学習指導要領の浸透 ◆千葉大学名誉教授 　天笠　茂

■本間校長の論点　一部抜粋

今後の高校教育では、単元ごとに授業を構成していく構想が不可欠になります。単元ごとに必要な資質能力を明確にし、その資質能力を育てるために本質的な問いを立て、その問いに必要な知識を関連付けていく。平成28年に出された「学習指導要領等の改善及び必要な方策等について（答申）」にある各教科等の特質に応じた見方・考え方のイメージは、次期学習指導要領でも深い学びの本質を追及する手掛かりになるはずです。それぞれの教科が生徒の人生に持つ意味と、社会を生きていくうえで高質な意思決定をするために必要な資質が示されており、単元を軸とした高校の授業改善にも大きな指針になるでしょう。

最後に、教育改革は働き方改革との両立がなければ成立しえないことであり、負担が増える改革は必ず頓挫します。働き方改革は目的ではなく、教育改革を成し遂げるための余剰を生む手段にしかすぎません。カリキュラム・オーバーロードの解消に向き合うことで、教師にゆとりが生まれ、そのことが結果として、高校教育の学びの深化を生み出すことに繋がっていくことを願ってやみません。